「会社のコミュ力」を社員はどう評価している? 業績アップと組織改革のカギはここにあり

JTBコミュニケーションデザインは2019年3月、組織として社内や社外との円滑なコミュニケーションを図る「会社のコミュ力」についての調査結果を発表した。調査は2019年1月8日~1月11日、全国の企業で勤務している25〜59歳の男女を対象に行われた。近年よく話題になる「コミュ力(コミュニケーション能力)」という概念を会社に当てはめたとき、社員は自社の「会社のコミュ力」をどう評価するのだろうか。社内コミュニケーションの充実や、社外への発信力に対しての課題点を探った。


会社の「コミュ力」の評価は低めの傾向に

対象者に、自分が勤めている「会社のコミュ力」の総合評価を5点満点で評価してもらった。結果は、5点が2.5%、4点が13.5%で、「高い」と評価した人は合計で全体の16%と低めの数字になった。一方、2点が29.8%、1点が8.1%と、「低い」と感じている人は4割近い38%にも上る。




会社のコミュ力を「発信力」「受信力」「社内コミュ力」の3要素で評価

ここでは、「会社のコミュ力」を、「発信力」(社外に向かって自社の魅力や主張をアピールする能力)、「受信力」(世の中の動きやお客様の声などの社外の情報を的確に受けとめる能力)、「社内コミュ力」(会社が社員とのコミュニケーションを円滑に進める能力)の3要素に分けて調査した。その結果、「受信力」が2.96点で最も高く、最下位は「発信力」の2.67点となった。自分が勤めている会社に対し、「社外に向けて自社の魅力や主張をアピールする能力が不足している」と感じている人が多いことがわかる。




企業の「情報発信力」における課題点とは

情報発信メディアについて、「現在、会社が情報発信として力を入れているメディア」、「顧客が自社の情報に関して目にしていると思うメディア」、「今後、力を入れるべきメディア」をそれぞれ尋ねた。

「自社が力を入れているメディア」と「顧客が目にしていると思うメディア」のトップ3は、「自社サイト」(自社:50.1%/顧客:40.9%)、「営業ツールやパンフレット、会社案内」(自社:32.6%/顧客:27%)、「テレビCM」(自社:22.1%/顧客:21%)だった。

一方「今後力を入れるべきメディア」の2位には「SNSによる情報発信」(29.9%)が入っており、「SNS」は「自社サイト」と並んで注力したいメディアであることが分かる。加えて、「広報活動」についても18.9%が「力を入れるべき」と回答したことから、今後の情報発信は、今までとは異なる方法が必要だと考えているようだ。




自社のアピール方法は「古い」「地味」と感じている人が多い

自社の宣伝・告知の方法については「内容が地味で目立たない」(34.4%)、「内容が他社に見劣りする」(30%)、「内容が古臭い」(27.5%)などが上位に挙がっており、会社が行うアピール方法は顧客やターゲットにマッチしていない、と社員たちが感じていることが分かる。

一方、25%の企業では「お客様に合った手段を使っている」と回答しており、このうち34.5%は従業員数が1,000人以上の規模だった。従業員数の多い企業では、顧客に適した手段で宣伝・告知が比較的行われやすい傾向があるようだ。




コミュ力が高い会社の特徴とは

「会社のコミュ力」が高いと感じる会社の特徴については、「消費者のニーズを掴んでいる」(43.5%)や「社内外双方とのコミュニケーションに力を入れている」(42%)といった項目が上位に挙げられた。顧客とのコミュニケーションを重視するだけでなく、社員とのコミュニケーションも重視し、社員の状況を理解している会社は「コミュ力が高い会社」と感じるようだ。

なお社内コミュニケーションについては、従業員数が少ない企業ほど数字が高く、「会社が社員の状況を理解し施策や制度を導入している」が46.8%、「会社の方針を社員が理解している」が45.9%となった。規模が大きくないからこそ、会社と社員、または社員同士のコミュニケーションを重視している企業が多いことも見て取れる。

社内のコミュニケーションだけでなく、社外に向けて自社のアピールや広告、顧客のニーズを捉えた情報の発信力などに取り組むことが、「会社のコミュ力」を向上させ、自社の組織改革や業績アップのカギになると言えそうだ。




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