※株式会社電通調べ

媒体別に見ると、最も広告費が多いのは地上波テレビで、前年比98.2％の1兆7,848億円だ。それに並ぶ勢いで成長を遂げたのがインターネット広告費。前年比116.5％の1兆7,589億円まで伸びた。ほかの媒体を見ると、新聞が前年比92.9％の4,784億円、雑誌が前年比91％の1,841億円、ラジオが前年比99.1％の1,278億円。インターネット広告を除く4媒体は、いずれも前年比でマイナスとなった。

※株式会社電通調べ

インターネット広告では、新聞、雑誌、ラジオ、テレビのマスコミ4媒体を由来とするインターネット広告が増加し（前年の数値は仮推定で非開示）、広告費全体を大きく押し上げた。加えて、運用型広告と動画広告も成長を続けているという。「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会」に向け、各社のマーケティング活動とデジタル制作の相関性が一層強まってきており、この傾向はさらに加速していくと予想できる。

また、インターネット広告媒体費のうち運用型広告費は1兆1,518億円（前年比122.5％）にのぼり、大規模プラットフォーマーを中心に高い成長率となった。自社プラットフォームを保有する媒体社も、運用型の機能拡充とその広告販売に注力し始めている。各種コンテンツメディアについても、収益基盤となる運用型広告プラットフォームの活用が進んでいるようだが、一方で運用型広告についてはより精緻な運用が必要であり、アドフラウド問題などを含め、業界全体に高いコンプライアンス意識が求められる。